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●八百長ゲーム
先ず、ひとつのエピソードから。

 「株屋」の弁護士と革命家

 金、金、金、金の世の中。この風潮は一部の成金や、それと交渉のある政治家などのあいだにだけあったわけではない。社会主義者荒畑寒村は、1921年(大正10年)ごろ、運動のための新聞発行の資金繰りに苦労していたが、そのころ出会った若き革命家・徳田球一のことをこう書いている。

「先だつものは資金である。私は当時、失業して社内に起臥しながら新聞の事務に当たっていた鍋山、花岡の2青年にいろいろな計画を語っては、誰か資金を出してくれる篤志家はいないものかなアと、まじめに嘆じたものだった。もっとも、運動資金を得られるかもしれない機会に、1度は見舞われないでもなかった。私は上京して山川(均)君に会った際、その水曜会に出入している徳田球一という男が、私に会いたいと言っている旨を告げられたので、銀座のカフェー・ライオンで会見した。彼はある株屋の顧問弁護士で、私の必要としている運動資金を出そうと言ったときは、渡りに舟の感を禁じ得なかったが、その出資の条件を聞くとあきれてしばらく口がきけなかった。彼は鐘紡にストライキを起こしてもらいたい、そうすれば株の変動に乗じてこっちはもうけるから、『一つギブ・アンド・テイクでいこうじゃありませんか』と言うのである。私はこれがとにもかくにも水曜会に出入して、社会主義理論の一端でも聞きかじっている人間のいうことかと、驚きかつ憤慨して立ち帰った。あとで知ったところでは、彼は私ばかりでなく、アナーキストの近藤憲二君にも同じ口をかけたという話で、まじめに相手にしなかったのは私としては上出来であったと言わなければならぬ。」(荒畑寒村『寒村自伝』 1961年)
 
荒畑寒村は徳球嫌いで有名だった。

 『寒村自伝』は岩波文庫で読める。

 ***************

 次は、『赤い楯』 広瀬隆 から。

 第一章の冒頭タイトルは、★ウォール街13日の金曜日 というもの。
 引用すると、

 「・・・18世紀末、ドイツのフランクフルトに誕生したロスチャイルド財閥は、人類の歴史上きわめて稀なことだが、今日の20世紀末を迎えてなお世界最大の財閥として地球上に君臨している。かつて栄華を誇ったフィレンツェソのメディチ家に取って代り、200年の歳月にわたって金融界の王者の座を守り続けてきた。それは、異常な支配力というほかない。しかもただの銀行家でなく、王室と全世界の独裁者を掌中に握り、商工業界に底知れぬ力をおよぼしているのである。
 しかしその2世紀のあいだ、ロスチャイルド家はたびたび危機に襲われてきた。とりわけ今世紀に入って地球全土を見舞ったファシズムの嵐のなかで、ユダヤ人絶滅のための蛮行がヨーロッバじゅうに展開されたあと、第二次世界大戦が終ってみれば「ユダヤのロスチャイルド財閥はすでに消滅した」と語られるほどの大打撃を受けた。ところが1960年代を迎えてその姿は不死鳥のように甦り、新大陸アメリカの金融王モルガン家と石油王ロックフェラー一家が手にした新兵器・原水爆に標的を絞ると、カナダ、オーストラリア、アフリカの三大陸にウランの鉱物資源を確保し、いまや原子力の最大財閥として王者の座を取り戻したのである。

 このロスチャイルド家は、かつてロシアの皇帝からヨーロッパすべての王室、皇帝ナポレ才ンー族までを動かしながら、一方で、誕生の地フランクフルトの本家は消滅してしまった。今日まで生き延びてきたのは、イギリスのロンドンとフランスのパリにあるロスチャイルド家だけである。しかし1989年末、ベルリンの壁崩壊と同時に、発祥の地ドイツ・フランクフルトに「ロスチャイルド銀行」が復活すると金融界に衝撃のニュースが伝えられた。ヨーロッパの統合が、いまや最強の通貨ドイツ・マルクによって演じられ、その中心的な役割を果たすのがロスチャイルド銀行になろうとしているのであろうか。この発表の直後、ドイツの軍事力と全産業を支配するドイツ銀行の頭取ヘルハウゼンが爆殺された。

 ロスチャイルド家に関する数々の書物は、18世紀から王国を誕生させた波瀾と栄華の物語を描いてきた。しかしなぜか、第二次大戦後のロスチャイルドについては、ほとんど詳細な資料がない。それは言うまでもなく、ロスチャイルド財閥について調べることが【反ユダヤ主義】の空気を醸成し、再び悪夢の歴史を繰り返すからである。

 最近のニューヨーク・ウォール街の動きに注目してみれば分る。
 今世紀に起こった3度のウォール街大暴落は、【暗黒の木曜日】(1929年10月24日)、「」ブラック・マンデー】(1997年10月19日)、【13日の金曜日】(1989年10月13日)と、いずれも曜日で呼ばれ、不思議なことにいずれも10月に発生している。

【暗黒の木曜日】は、その後の恐慌と失業者の大量発生から、ファシズムの台頭、世界大戦へと発展する重大なものであった。これに対して1980年代の【ブラック・マンデー】と【13日の金曜日】は、ここ数年来の異常な投機ブームによるもので、一過性のものと見られているが、その火付け役となった買収合戦で主役を演じてきた男たちのなかでも、ルパート・マードック、アイヴァソ・ボウスキー、カール・アイカーン、カール・ポーラド、サウル・スタインバーグ、T・ブーン・ピケンズ、アーウィン・ジェイコブス、そしてわがジェームズ・ゴールドスミスらが特に名指しで挙げられる大物の乗っ取り屋と投機屋である。大物とは、アメリカの財界紙など、がマークしている人物で、大きな企業買収の裏には必ずこれらの男が隠れているという。

 ひそかに株を買い占めるには、大きな投資銀行が動くより、現金を持つこれらの財政家が部下を使って敏捷に、買収の素振りも見せずに取引きするほうが成功率は高い。マイケル・ダグラスが主演した『ウオール街』という作品に描かれた裏取引きの世界は誇張でなく、むしろ控え目なシナリオであったことが現実のギャンブラーの私生活から窺える。
 しかし世界はこれら8人の黒幕について、どれほどの事実を知っているのであろうか。

マードックは【マスコミ界の乗っ取り王】のひと言で片付けられているが、この男がどこから大金を入手して次々と新聞社や放送局を買収しているかについて、問題の財源が明らかにされたことはない。本名キース・ルパート・マードック、このマスコミ界の革命児は、イギリスの権威とも言うべきタイムズ紙を買収して世界を驚かせ、一方では女性のトップレス写真によってサン紙を最も人気ある新聞に仕立てあげたオーストラリアの男だが、この大陸はゴールドラッシュに沸く金塊の国である。かつてこの国にウイリアム・マードックというクリケットの名選手が活躍していたが、金鉱のオーナーである大富豪の娘と結婚していた。それは19世紀末の話である。・・・中略・・・

以上が、ユダヤ人の冤罪を生み出すトリックである。ここに8人を紹介し、そこには事実しか書かれていない。そのため、すでに読者の頭のなかに漠然と描かれたユダヤ人の投機屋のおそろしさは拭い難いものとなっているであろう。これが危険の第一歩となる。冷静に文章を再び読み直していただけば、実はロスチャイルド家とユダヤ人を混同した疑惑ばかりで構成されていることにお気づきのはずである。系図による証明もなしにドレフュス商会とドレフュス事件をユダヤ人の姓として結びつける作業こそ、ドレフュス事件の本質となった反ユダヤ主義の落とし穴である。

 これから歴史を解読し、ロスチャイルド財閥の真の実力を知ろうという時に、このような分析は意味がない。事実は疑惑を生み出すが、それでは充分ではない。事実は証明されてはじめて結論を導くものである。
 ロスチャイルド財閥とユダヤ人を混同しないようにするには、ひとりずつを丹念にルーツまで調べ、系図を描いてゆくほかない。ここに紹介した8人のウォール街の投機屋は、確かにロスチャイルド財閥として一体となって活動している可能性はある。しかしこれはあくまで可能性であって、調査に着手するための動機にすぎない。
 8人の投機屋を紹介したのは、ひょっとして読者が、この文脈のなかでユダヤ人の力を過大に評価する可能性があり、今日まだ流布しているいかがわしいユダヤ陰謀説にとらわれるよう、仕組んでみたのである。なぜなら、この手法によってナチスは一時的に成功を収め、大変な世界に人類を連れこんだからである。
 われわれがユダヤ人問題を語る時には、まず最初に必ず次のような道を通る。
 
チェ・ゲバラとマルクスはユダヤ人だった。フランスの自動車王シトロエンも南アのダイヤ王オッペンハイマーもユダヤ人だった。メンデルスゾーン、ハイフェッツ、オイストラッフ、アインシュタイン、フロイト、コッホ、ワックスマン、サルトル、ハイネ、ジイド、パステルナーク、カフカ、マン、プルース卜・・・フリッツ・クライスラー、ブルーノ・ワルター、ジョージ・ガーシュイン、レナード・バーンシュタイン、ウラジミール・ホロヴィッツ、リチャード・ロジャース、アイザック・スターン・・・ピサロ、シャガール、モジリアニ、そしてハリウッド映画を創設したほとんどのプロデューサー、チャップリン、マルクス兄弟、ピューリッツァー、ロバート・キャパ、ビリー・ワイルダー、ウィリアム・ワイラー、アーサー・ミラー、ノーマン・メイラー、ロバート・ワイズ、ポール・ニューマン、ダスティン・ホフマン、力-ク・ダグラス・・・

一体ここに何の意味があるかと言えば、何もない。共通点がないことの証明のようなものだ。しかしこう書き出されると、ほとんどの人間は内心で驚くのである。ここに書き出されなかった人間のほうがはるかに多いことに気づかず、ユダヤ人に対する先入観をもって眺めたがる。ユダヤ人エディ・フィッシャーと結婚し、ユダヤ教に改宗した体験を持つ女優エリザベス・テイラーもユダヤ人に数えられることがある。つまりユダヤ人という定義ほど曖昧なものはない。

 先にあげた著名人にしても、何をもって彼らをユダヤ人として定義したのか、誰も答えられない。おそらくユダヤ教だろう。しかしよく調べてみると、イギリス家3代目当主ライオネル・ロスチャイルド自身が、カトリック教を体験したことがある。イギリス議会でユダヤ教典の旧約聖書を取り出してキリスト教に抵抗し、波瀾を起こしたライオネル本人が、である。
 このライオネルの姪ハンナの結婚相手は、第二次大戦の開戦から実にちょうど100年前の1839年に、すでにプロテスタントのサザンプトン伯爵の息子ヘンリー・フィッツロイである。フランス家5代目当主ギイ・ド・ロスチャイルドもプロテスタントの女性と結婚している。先入観とはおそろしいものだ。よく分らないが、そうだと思い込まされてしまう。

 本書では、ユダヤ人迫害がない自由な空気のなかでユダヤ教徒が自分をユダヤ人であると定義する範囲に限定して、その人たちをユダヤ人と呼ぶことにする。つまり本人が誇りをもって「自分は・・・人だ」と語るのは、地球上のすべての人間に許されるからだ。
 ユダヤ人迫害の空気があれば、話しは別である。人格を民族や血によって定義するほど馬鹿げたことはない。どこにも悪い奴はいるのだから、先入観は禁物である。

 本書の解析の目的が、【ユダヤ人】ではなく、【ロスチャイルド家】と【ロスチャイルド財閥】であることを明確にしておきたい。

ロスチャイルド財閥には、ユダヤ教と対立してきたキリスト教だけでなく、全世界の宗教が含まれてくる。最も激しい敵対関係にあるはずのアラブ・イスラム世界に目を転じると、アラブ・プリヴェ銀行の経営者は、わがジェームズ・ゴールドスミスの30年来のビジネス・パートナーである。アラブ投資銀行の重役室にも、ロスチャイルド家の人間が坐っている。仏教界のアジアでは、東インド会社によって引き起こされたアヘン戦争の時代から今日まで、読者の口に入る紅茶、コーヒー、酒類の多くが香港やシンガポールを中継点としてわが国に流れ込んできたが、ここを取り仕切る最大の勢力がロスチャイルド財閥である。
  
 ロスチャイルド家のジェームズ・ゴールドスミスの言葉を紹介しよう。
「私は、ユダヤ人に対する時はカトリックである。カトリックに対する時はユダヤ人である」
 通常は、ユダヤ人に対してユダヤ人、カトリックに対してカトリックになる、と言うであろう。だがゴールドスミス=ロスチャイルド家の感覚は、このように研ぎ澄まされた刃物のように鋭く、ひとたび重要な局面を迎えれば外界と一線を画して独立し、わがファミリーの利益と支配力を強固な壁で守り続けるために無数の力が結集する。一方で思索の方法は驚くほど沈着冷静で、全体としては大河の流れのごとく持続性を誇っている。もしこの徹底した金銭欲がなければ、ロスチャイルド家は前世紀に消滅していたであろうし、悪魔的な魅力もない。

 J・ゴールドスミスは、1980年代にウォール街を2度にわたって襲った暴落でなぜかますます資産を肥やしてきた。暴落の兆候を本能的に嗅ぎとる能力を持つと言われるが、逆に、相場を崩壊させるほどの組織力を持つのがこの集団である。
 J・ゴールドスミスひとりの財産が、表面に見えるだけで数千億円を超えると評価されているが、これは海上に浮かぶ氷山の一角である。海中にはどれほど巨大なロスチャイルド家の氷塊が隠れているか、想像もできない。
 18世紀末、ドイツのフランクフルトに誕生したロスチャイルド家が、今日までの200年間をどのように生き、あたかも網の目のように細かく、まるで地球を包み込むように広く門閥を編みあげたか、その実態をたどってみよう。・・・

 以下、「執念」の記述と「系図」が最終章(第4章 最後の隠れ家)まで続く。

 はじめに引用した荒畑寒村の「回想」は一見肯定されやすい倫理で結構なものだろう。ただし、「公平な競争」という「ありもしない」条件を満たせばと付け加えておけば。・・・


戦後の出発点、円=ドルのレート360円はどうやって決定されたのか?

現在、金の価格はどういうメンバーがどんな方法で決定しているのか?

8兆円という莫大な金額の我々の「血税」が注ぎ込まれた、「長銀」がわずか10億円でリップルウッドというアメリカの投資ファンドに売却されたのはなぜか?

主犯・小泉純一郎という男の「改革者」面の裏に隠されているものは何か?

バブルの発生~崩壊、日本経済崩壊に一貫して携わってきた主犯・福井俊彦が日銀総裁に居座れたのは何故なのか?「改革者」・小泉が福井の総裁就任を「阻止」できなかったのは何故なのか?

2003年、りそな銀行の闇=「りそな処分」の主犯は誰か?
いまだに、真相は究明されてはいない。

真相は究明されるべきである。

相変わらず毎日報道されている「税金」の私物化は枚挙に暇がないが、その原因の主なひとつは、われわれの「真相追究」の努力不足にあることは間違いない。

<参考> 左のカテゴリーから 植草一秀の一連の論考 をどうぞ。 
   

 ニューヨークタイムズ等マスコミでは、一方の<大統領候補の暗殺>への懸念が

 取り沙汰されている。

 相変わらず、底の浅い国に成り果てたままのようだ、アメリカは。



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